怪文書が送られてきたら、誰しも送ってきた犯人が誰なのか知りたいと思うでしょう。
犯人が誰かを特定するだけでなく、内容や被害状況によっては犯人に対して訴えたり損害賠償を起こすことを考えたりする場合もあると思います。
怪文書の犯人を特定し、その証拠を掴むためには専門的な調査が必要になることが多いです。今回は、怪文書を送ってくる犯人の可能性が高い人物や、調査のプロが行っている犯人特定のための調査方法、そして探偵に犯人特定のための調査を依頼するにあたっての不安な気持ちへの回答をご紹介していきます。
怪文書が送られる被害は、会社に送られるケースと個人に送られるケースがあります。
まずは、会社に怪文書が送られた場合の犯人の可能性が高い人物について見ていきましょう。以下に記した人物の中で怪しいと心当たりのある人物がいた場合、むやみに問い詰めたりせず、注意深く観察してみましょう。
そして、探偵に調査を依頼した場合にその人物についての詳しい情報を提供できるよう、前もって準備しておくといいですね。
会社宛てに怪文書を送る可能性のある人物として、会社の経営陣であるケースが多いです。
経営陣というと、社長とともに力を合わせて会社のために貢献しているはずなのですが、些細なことから経営者と経営方針が合わなくなり、会社に対して恨みのような感情を抱くようになることが少なくありません。
経営陣とうまくいっておらず、経営方針などで揉めることが多い場合は経営陣が犯人の可能性も視野に入れておきましょう。
現在働いている従業員が怪文書を送った犯人の可能性もあります。
経営陣のように経営方針に不満があることは考えにくいですが、給料について不満があったり、もっと成績を評価してほしいのに思った通りの社内評価をされなかったりすると、次第に会社に対して大きな不満や恨みを持つようになります。
表立って会社に対して不満をぶつけることができないために、怪文書を送るという陰湿な方法で嫌がらせをしようとしているのかもしれません。
以前働いたことのある元社員やアルバイトが怪文書を送ってきている可能性もあります。
会社としてはその人が自分の意思で辞めたと思っていても、本人は「辞めさせられた」と感じていることもありますし、経営者は気が付いていなくても会社で嫌がらせを受けて退職した可能性もあります。
あなたの会社を退職したあと、次の会社でもうまくいっていなかったりすると「前の会社に俺の人生を狂わされたからだ」と逆恨み以外の何物でもありませんが、あなたの会社に対してのマイナスの感情が湧き出てしまい怪文書を送るという行動を取っているのかもしれません。
あなたの会社の周りに同じような業界で似たような業績のライバル会社はありませんか？
もしかすると、そのライバル会社からの嫌がらせで怪文書が送られている可能性もあります。あなたの会社のほうが業績が良くなっている場合、少しでも蹴落としたいという感情から怪文書を送っていることも考えられます。
書いてある内容があまりにも表面的過ぎたり内部の状況をほとんど把握していないことがわかるような内容だったりする場合は、社外の人物から送られていることが多いので、怪文書の内容を精査してみるといいでしょう。
あなた個人に対して怪文書が送られている場合、犯人は誰の可能性が高いのでしょうか。
パートナーが浮気していて、その浮気相手から怪文書が送られるというケースは極めて多いです。
浮気相手が、あなたのパートナーがあなたと離婚する気がないと分かった途端、そのショックから配偶者であるあなたを攻撃してくることがあるのです。
もし浮気相手が犯人の場合は、怪文書被害についての慰謝料だけでなく、浮気についての慰謝料請求もできますので、不倫調査も含めて探偵に調査を依頼することをお勧めします。
あなたが浮気している場合、その浮気相手から怪文書が送られることもあります。浮気相手と最近揉め事があったなど、あなた自身に心当たりがあると思いますので、怪文書の内容からもすぐに犯人がわかるでしょう。
ただし、この場合は浮気しているというあなた自身にも非がありますので、怪文書のトラブルについてはあまり大事にはしないほうが得策です。
騒音トラブルやゴミトラブルなど近所の人とトラブルになったことがある場合は、その相手方が怪文書を送っている場合があります。
こちらも怪文書の内容から犯人の想定は比較的すぐにできるでしょう。
犯人が近所に住んでいる人物ということで日常生活で恐怖を感じることも多くなるかと思いますので、できるだけ早く解決できるように対処していくことが大切です。
あなたの家庭環境やあなたの子供の優秀さを妬んでいるママ友からの嫌がらせの可能性もあります。
ママ友からのいじめや嫌がらせは珍しいことではありませんが、あまりにも嫌がらせの内容がエスカレートしてくる場合には、犯人を特定するための証拠や嫌がらせの証拠を集めて法的措置を取ることも検討しておくべきだと言えます。
怪文書は誹謗中傷や嫌がらせの内容が書かれた紙で、受け取った被害者はものすごく不快な気分になりますし、不安も煽られてしまうでしょう。
ただ、怪文書は単なる紙と言えばそれまでなので、特に会社経営者の方はそこまで深刻に捉えないことも多いです。
しかし、怪文書を送ってくる犯人はそれほどまでに会社や個人に対して恨みの感情を抱き、嫌がらせを実行しているということですので、放っておくことは危険なことです。怪文書が送られても放っておいてしまうことの危険性を見ていきましょう。
会社に送られる場合も個人に送られる場合も、怪文書を送った犯人がストーカー行為をするようになる可能性があります。
会社に怪文書が送られた場合は経営者や経営陣がターゲットにされることが多いですが、弱い立場の女性社員が標的になることもありますので甘く見てはいけません。
会社に怪文書を送ったのに対して反応がない・・・となると、取引先に誹謗中傷が書かれた怪文書をバラまいて取引を破談にさせてやろう、社会的信用をなくさせてやろうと考える犯人もいるでしょう。
取引先に怪文書をバラまかれてしまうと、取引先からの目も変わってしまう恐れがありますし、実際の売り上げにも影響が出ることもあります。
怪文書が送られたのにそれを放置して、最終的に会社に放火されてしまった事件も過去にはあります。
怪文書被害がこれ以上エスカレートする前に、犯人を確実に特定して証拠を集め、きちんと法的措置を取ることで問題を早めに解決することが重要となります。
怪文書被害を受けたら、まずは警察に相談しようと考える人も多いかと思いますが、実際には怪文書トラブルで警察が動いてくれることは稀です。
犯人が誰か特定できていないのであればなおさらです。
警察に動いてもらい刑事事件として扱ってもらうためには有力な証拠となる怪文書をできるだけそのまま保管しておくことと、犯人を特定しその証拠を集めておくことが必要になります。
そのためには探偵への調査は必要不可欠になってくるでしょう。刑事事件として訴えなくても損害賠償請求などの法的措置を取る場合にも証拠は必要になりますので、どのような対処を取ればいいのかも含めて一度信頼できる探偵に相談してみるといいと思います。
怪文書の犯人を特定するためには探偵への調査が有効だとお伝えしていますが、調査のプロはどのようにして怪文書の犯人を特定しているのでしょうか。
調査の方法としては
・筆跡鑑定
・指紋鑑定
・聞き込みと張り込み調査
・尾行・行動調査
などが挙げられます。
それぞれの詳しい内容については、【企業に怪文書が送られてきた！犯人特定と確実に証拠を掴むための方法】を参照してみてください。
怪文書を送ってきた犯人は特定したいし、法的措置も取りたいと考えている・・・
でも探偵に調査を依頼するのはちょっと気が引ける・・・
という方は多いのではないでしょうか。
・高額な調査費用を請求されないか不安
・本当に犯人を特定できるのか不安
・犯人から逆恨みされないだろうか
・本当に決定的な証拠が押さえられるのか不安
という悩みや不安を抱えるのはある意味当然でしょう。
確かに探偵というと怪しげなイメージを持つ方も多いかもしれません。馴染みがないからこそ不安も大きくなってしまうと思いますが、実際には探偵は公安委員会に認められたちゃんとした業者ですので、安心して調査を任せることができます。
実際に調査を依頼する前に一度無料相談で探偵と直接話してみて、不安な気持ちを打ち明けてみることで信頼関係もうまれますし、相談することで解決の糸口が見つかることもよくありますよ。
気負いしすぎず、まずは怪文書を持って相談に行ってみることをお勧めします。
