怪文書、インターネットの誹謗中傷、ストーカー行為など、あなたが今受けている嫌がらせ行為は誰によってされているか、把握できていますか？
嫌がらせ行為をしてくる犯人がわかっていないと、いつも見えない不安に襲われているようになりますし、周りの人たち全員が敵に見えてきて外出するのも億劫になってしまうでしょう。
誰が犯人かわからないと、対策のしようもないので、不安とストレスで眠れなくなり、ご飯も食べられなくなったりする人も珍しくありません。
嫌がらせを根本的に解決するためには、犯人を特定することが必要不可欠です。嫌がらせをしてくるのが誰なのかをはっきりさせたうえで、適切かつ安全に対処していきましょう。
今回は、嫌がらせの犯人を特定する方法や、嫌がらせ問題を根本から解決するうえで頭に入れておくべき重要なポイントを詳しく見ていきたいと思います。
今現在、嫌がらせ行為に悩んでいる方は参考にしてみてください。
インターネット掲示板やSNSの普及によって、嫌がらせの種類も増えてきています。皆さんは以下のような嫌がらせに悩んでいませんか？
✓TwitterやInstagramのDMで正体不明の送信元から誹謗中傷メッセージが届く
✓SNSの投稿に対していつも誹謗中傷のコメントが書き込まれる
✓帰宅時につきまとわれている気がする
✓爆サイに自分のことだとわかるような形で悪口を書き込まれる
✓自宅の前にゴミや動物の死骸をバラまかれる
✓ガレージにおいてある車や自転車をパンクさせられる
✓自宅に何度も無言電話をかけられる
✓社内いじめを受けて会社に行きにくくなった
✓自宅に何度も怪文書が送られてくる
これらは実際に調査会社に相談された嫌がらせの事例です。嫌がらせ行為を受けるだけでも精神的に辛いものですが、さらに犯人がわからない状態だとどのように対策していいのかわからないですし、周りの人たち全員を疑ってしまってさらにしんどくなってしまいます。
嫌がらせをしてくる犯人は、あなたに強い恨みや悪意を持っているため、嫌がらせを放っておくとさらなる嫌がらせをされる恐れがありますので、できるだけ早く犯人を特定し、適切に対処していくことが重要です。
嫌がらせをしてくる犯人が誰なのかわからない場合、対策のしようもないので毎日不安を抱えながら生活していかなければなりません。
では、誰が犯人なのかわからない場合に、犯人を特定する方法にはどのようなものがあるのでしょうか。ここでは、犯人を特定する方法を3つご紹介していきます。
嫌がらせの犯人を特定する方法として一番先に思いつきやすいのが、「自分で張り込む」という方法でしょう。自分で張り込んで嫌がらせの現場を押さえることができれば、犯人を捕まえることができますし、しらばっくれる心配もありません。「お金もかからないし、やってみよう！」と思う方もいるかもしれませんが、リスクが多すぎるという難点があります。
具体的なリスクとしては
✓捕まえるときに犯人から攻撃される可能性がある
✓捕まえられず逃げられる可能性が高い
✓逃げられた場合、暴行や殺人未遂などの嫌がらせに発展するリスクがある
✓仕事をしている間（昼間の時間帯）は張り込めない
✓深夜の張り込みで体力を奪われ、仕事に影響が出る
✓張り込み調査の最中は誰もが犯人に見えて人間不信になってしまう
などが挙げられます。
この中でも、命の危険性が高まることと、仕事に大きな影響が出てしまうのは無視することのできない大きなデメリットでしょう。
嫌がらせの犯人を特定するために毎日深夜まで張り込みを続けていては、寝不足になるのは避けられず、仕事にも悪影響が出ることは避けられません。嫌がらせの犯人特定のために仕事で失敗して信用を失ってしまったら犯人の思う壺とも言うことができます。
また、犯人を特定して嫌がらせ問題を解決するのが目的なはずなのに、犯人に暴行を加えられたり殺されそうになってしまったりしたら元も子もないでしょう。
自分で張り込んで嫌がらせの現場を押さえるというのは、嫌がらせの犯人を特定する方法の一つではありますが、リスクが多すぎるうえにそれぞれのリスクの悪影響が大きすぎるため、お勧めはできません。
家に停めてある車や自転車にいたずらをされたり、怪文書を投函されたり、ゴミを敷地内に投げ入れられたりといった嫌がらせをされる場所がわかっているような場合は、防犯カメラを設置して犯行現場を押さえるという方法もあります。これなら証拠にもなりますし、自分が危害を加えられる危険性も回避できます。また、深夜に眠い目をこすりながら張り込みをする必要もなくなりますので、仕事にも影響はほとんど出ないでしょう。
防犯カメラを設置して犯人を特定する方法のデメリットとしては
✓カメラの設置（角度を含め）は意外と難しくお金もかかる
✓昼も夜も鮮明に撮影できる防犯カメラは高い
✓安いカメラだとぼやけて証拠にならない
✓帽子やマスクなどで変装されてしまうと防犯カメラでは犯人が特定できない
✓顔がわかっても住所や名前は特定できない
などが挙げられます。
防犯カメラを設置して運よく鮮明に画像を収めることができ、嫌がらせの犯人に心当たりがあって犯人がどこの誰であるかすぐにわかるような場合にはこの方法も有効かもしれませんが、結局犯人を特定できずに泣き寝入りしなければならない可能性も高いのが実情です。
犯人を特定できなければ警察も捜査に積極的になってくれませんし、防犯カメラの購入にかかるお金が無駄になる可能性も高いのです。
嫌がらせの犯人が誰かわかならない場合は、興信所や探偵事務所に嫌がらせ調査を依頼して犯人を特定し、証拠を掴んでもらうという方法もあります。実はこの方法が一番安全で、なおかす確実に証拠を撮れる確率が高いのです。
探偵に嫌がらせ調査を依頼すれば、犯人が嫌がらせ行為を行っている現場の証拠を押さえてくれるだけでなく、犯人の住所や名前、勤務先も特定してくれますし、嫌がらせ行為を辞めさせるための交渉もサポートしてくれる場合があります。
また、嫌がらせ行為に対して損害賠償請求や慰謝料請求を行う場合は、信頼できる弁護士を紹介してくれたり、適切なアドバイスをもらえたりもします。
何より、あなたの身に危険が及ぶことなく嫌がらせの犯人を特定できるというのが一番のメリットと言えるでしょう。
探偵に嫌がらせ調査を依頼して犯人を特定する上でのデメリットは調査に費用がかかってしまうということです。ただし、嫌がらせの犯人に損害賠償請求や慰謝料請求をする際は、そこに調査費用も含めてしまえば大した問題にはならないでしょう。
探偵に嫌がらせ調査を依頼すれば、ご自身で張り込みや防犯カメラの設置をして犯人を特定するよりも確実に犯人特定ができるようになりますので、最速でストレスや不安から解放されることになります。
嫌がらせにお困りの際は、一度プロによる調査も検討してみる価値はあると言えます。
嫌がらせの犯人を特定する方法として、先ほどの章では
✓自分で張り込む
✓防犯カメラを設置する
✓探偵に嫌がらせ調査を依頼する
の3つの方法をお伝えしました。
この記事を読んでいただいている方の中には「警察に相談して犯人を捕まえてもらう方法はないの？」「警察は嫌がらせやイタズラの相談に対応してくれるんじゃないの？」と思っている方も多いかもしれません。
確かに、ストーカー被害などを受けている際は、警察に相談される方も多いでしょう。嫌がらせの犯人がわかっていて、身の危険を感じるような場合は警察への相談も有効です。
しかし、全く犯人に心当たりのない嫌がらせや緊急性の低いと思われる嫌がらせの内容の場合、警察は必ずしも動いてくれるとは限りません。むしろ積極的には動いてくれない場合の方が多いのです。
嫌がらせ被害に対して警察がなかなか動いてくれない理由は、警察は凶悪事件を優先しなければならないからです。警察は全国的に人手不足で、そのため小さな事件よりは大きな事件に、そしてより凶悪事件の方に人員を割かざるを得ないため、緊急性の低い嫌がらせ被害の案件は、どうしても後回しになってしまうのです。
嫌がらせをしてくる犯人がすでにわかっていて、証拠もあるというケースであれば警察も捜査に踏み切ってくれる可能性は高いのですが、犯人が誰かわかっていない状態では、限られた警察の人員では解決することはほぼ不可能なのです。
もし、警察に相談して刑事告訴をしたい、逮捕してほしい、という希望がある場合は、前もって探偵に専門的な調査を依頼してあらかじめ嫌がらせ行為の犯人を特定し、証拠を集めておくことが重要になります。
嫌がらせ被害は、はじめは大した被害がないものも多く「ただの嫌がらせでしょ？」と軽視してそのまま放っておく方も少なくありません。
しかし、嫌がらせ行為をそのまま放っておくことは極めて危険です。嫌がらせ行為を解決せず放っておいてしまうと、傷害事件や誘拐事件、最悪の場合殺人事件にまでエスカレートしてしまうリスクをはらんでいます。
ここでは、現役の探偵が考える、嫌がらせ問題を安全かつ根本的に解決するために重要なポイントをお伝えしていきます。
嫌がらせを解決するためには、まず、誰がどのような目的で嫌がらせをしているのかを突き止める必要があります。
犯人がわからなければ、嫌がらせを辞めるよう交渉することも、刑事罰や民事訴訟を起こすこともできませんし、嫌がらせをしている目的が特定できなければ、嫌がらせの再発を招いてしまう恐れもあります。
まずは、しっかりと現状を調査し、犯人の特定と嫌がらせの動機を特定していくことが重要です。
嫌がらせ行為は、多くの場合、被害者の行動によってエスカレートを招いてしまいます。ばかばかしいと思い嫌がらせを放っておいてしまうと、もっと酷い嫌がらせでなければ効果がないと犯人が思ってしまうため、さらなる嫌がらせをされてしまうでしょう。また、犯人を捕まえようと自力で動いてしまうと犯人を触発し、あなた以外の大切な人にまで危害を加える恐れがあります。
また、インターネットやSNSなどでの誹謗中傷に対してネット上で反論したり応戦したりすると、ほぼ間違いなく事態を悪化させてしまいます。
嫌がらせの被害を最小限に抑えるためには、ご自身だけで単独で解決しようとするのではなく、専門家の力を借りながら、犯人を触発することなく特定していかなければなりません。
嫌がらせに対して正しく対処していくことができれば、被害は最小限に抑えることができますし、解決までのスピードも上げることができます。
嫌がらせトラブルを解決するために、証拠を収集することもとても重要なポイントです。嫌がらせ行為に対抗するための有効な証拠とは、どれだけの嫌がらせ被害に遭ったのかを客観的に証明できるものでなければなりません。
怪文書が送られてくる場合は、怪文書の現物をきちんと保管しておくこと、自転車や自動車を傷つけられた場合は修理する前に写真や動画に被害状況を収めておくこと、インターネットやSNSで誹謗中傷を受けている場合は、書き込みの内容をスクリーンショットやコピーしたものを印刷し記録として保管しておくことが証拠収集につながります。
このような作業はご自身でも可能ですが、中には嫌がらせ行為やその内容をまじまじと見なければならなくなるので精神的に大きな負担がかかってしまう方もいらっしゃるでしょう。
精神的に追い詰められた結果、犯人特定を諦めて泣き寝入りせざるを得なくなる場合もありますので、もし、精神的な理由からご自身で証拠収集をするのが難しい場合は、調査のプロである探偵に依頼したほうが安心です。
怪文書を繰り返し送られて精神的に参ってしまいうつ病になってしまった・・・
SNSでの誹謗中傷を周りが真に受けてしまい退職せざるを得なくなってしまった・・・
企業の誹謗中傷をネットに書き込まれ売り上げが大幅に落ちてしまった・・・
など、嫌がらせ行為による被害が深刻なケースも珍しくありません。そのような場合は、「名誉棄損」「脅迫」「業務妨害」「慰謝料発生」へと発展する可能性もあります。
このように嫌がらせ被害の深刻さによっては、刑事事件、民事事件として法的な対処や手続きが必要となるため、弁護士や警察などの専門家への相談も必要になります。ただ、弁護士や警察は犯人を特定できていない場合や証拠がない場合はなかなかスムーズに動くことが難しいため、まずは嫌がらせ被害の客観的証拠をおさえていくことが必要不可欠になります。
嫌がらせ行為は、当然ですが犯人は自分がやったとわからないように隠して行われます。怪文書を投函する場合や車などにイタズラをする場合は、人目を避けて深夜に行われる場合が多いですし、インターネットなどで誹謗中傷を書き込む場合は匿名のアカウントを使う場合がほとんどです。
そのため、被害者の方が嫌がらせの犯人が誰なのかを考えてみてもなかなか特定することは難しいですし、まして証拠を確実に押さえるのは難易度が高いと言えます。
特に最近ではインターネットやSNSでの嫌がらせ行為が急激に増えていて、ネットストーカーや炎上トラブルも頻繁に起こっています。ネット上のトラブルは誰が犯人なのかを特定することが難しいのに加え、ネガティブな情報ほど拡散されやすくあっという間にその内容が広まってしまいます。
インターネットやSNSでの嫌がらせも含め、より確実に、より迅速に問題を解決するためには、調査のプロである探偵に相談し犯人特定を依頼するのがお勧めです。なお、ネット上での嫌がらせ調査に関しては、どこの探偵でも得意としているわけではありませんので、ネットトラブル調査に力を入れている探偵かどうかを相談時に事前に確認するようにしてくださいね。
