近年、CMやインターネット広告などでも見かけることが増え、利用者が増えているマッチングアプリ。多くの男女が恋人探しや結婚相手探しのために使っています。
マッチングアプリのようないわゆる「出会い系」はかなり昔からありましたが、「いかがわしい」「怪しそう」という印象がぬぐえず、利用するのが怖いと感じたり、利用しているのを隠さざるを得なかったりという状況でした。
現在となってはマッチングアプリのイメージが比較的安全なものであり、本気で結婚したい人が多く利用しているという状況になっています。
そのため、マッチングアプリで知り合った人と実際にお会いしてお付き合いにまで発展することは珍しいことではありませんし、結婚まで至るカップルも増えてきています。
しかし、それと同時にマッチングアプリの利用者が増えるにつれてマッチングアプリ関連のトラブルも急増してしまっています。今回は、当事務所にご相談に来られた方の脅迫被害の事例をもとに、もしマッチングアプリで知り合った人とトラブルになったらどこに相談するのがいいのか、脅迫など身の危険を感じるほどの嫌がらせを受けたらどう対処するべきなのか、についてお伝えしていきたいと思います。
ある日、当事務所の無料相談窓口の電話に「脅迫文が届いて怖いです。助けてください。」と相談が入りました。当事務所では脅迫文や怪文書などの嫌がらせに対しての調査を得意としているため、相談者の女性の方に届いた脅迫文のコピーを持ってきてもらうよう指示し、面談することにしました。
脅迫文を受け取り、怖くなってご相談に来られた35歳会社員の女性Kさんは、半年前ほどからCMでもよく見かけるマッチングアプリに登録していたということです。
「私も今年で35歳になり、周りがどんどん結婚していくので焦っていました。同じ独身仲間の女性たちでよく女子会をしていたのですが、そのときにマッチングアプリの話になって。
実際、女子会仲間の数人がすでにマッチングアプリを使っていて、すでに何回かデートしていたり、付き合いそうになっている相手がいたりと、結構出会えるもんなんだな～と思いました。
私の会社は40歳、50歳以上の方が多く、ほとんどが既婚者なので会社での出会いは期待できないと思ったので、私も早速マッチングアプリに登録し、使ってみました。
すると、すぐに『いいね』が届き、やり取りをする男性が増えていきました。」
Kさんはもともと行動的な女性で、結婚を焦っていたということもあり、マッチングした男性とすぐに直接会う約束を取り付けたと言います。
「マッチングアプリ上でやり取りをしている人の中で、特に気が合った男性の一人のTさんと、早速食事に行く約束をしました。Tさんは私より2歳年上の商社マンでした。実際に会ってみて、やっぱり気が合うし面白いし、仕事もできる感じで、一気に好感度が上がりました。」
Kさんはその男性と1件目で食事をした後、2件目おしゃれなバーに連れて行ってもらったそうです。
「2件目のバーもとてもオシャレで、私好みで、さすが大人の男性は違うなと感じていました。私はあと数回会ってさらに好きになったら付き合ってもいいかなと思っていましたが、その日の帰り道になんともう告白されたんです。
初日に会っていきなりお付き合いを決めるのは早すぎると思いましたが、お互いもういい年だし、話を早く進められたらそれはそれでいいと思い、OKしました。」
その後、KさんとTさんは定期的にデートをし、Kさんの自宅で食事をすることもあるなど半年ほどお付き合いしていたそうです。しかし、KさんはTさんの異常なまでの嫉妬に嫌気が差し始めていました。
「お付き合いを始めて半年経つ前からTさんからの嫉妬が酷くなって・・・。いまだにマッチングアプリで連絡を取り合っている男がいるんだろう？とか職場で不倫しているんじゃないか？とか。全部Tさんの勘違いというか思い込みなのですが、信じてもらえなくてお付き合いを続けるのがしんどくなり、付き合って半年くらいたった時にお別れを告げました。」
Kさんは一切の浮気をしていなかったとのことですが、彼にそれを信じてもらえずお別れを決め、そのあとから家の前で待ち伏せされたり、不在着信が何十件も入っていたりなどストーカーまがいのことが増えていったと言います。
そして、当事務所に持ってきてもらった脅迫文には「Kさんの個人情報をネット上にばらまく」「職場にマッチングアプリを使っていることをばらす」「社内不倫をしていることを社長にばらす」「別れた慰謝料を払わなければ自宅に火をつける」などと書かれていました。
―警察への通報でストーカーや脅迫などの嫌がらせは止まった
当事務所の調査員はすぐに嫌がらせ調査を開始し、Kさんの元恋人がどこの誰でどこの会社に勤めているのかの身元特定を行い、ストーカー行為をしているところの証拠や脅迫文を送ったのが元恋人であるという証拠を押さえていきました。
元恋人は商社に勤めているとマッチングアプリ上では登録していましたが、商社ではなく小さな清掃会社での勤務であるなど登録内容と現実に乖離がありました。
その後、それらの証拠を持って警察に相談し、ストーカー規制法違反であるということで警察の方で対応を取ってもらいました。
先ほどの事例では、マッチングアプリで知り合った人とトラブルになった方が当事務所にご相談に来ていただき、すぐに調査を開始して対処することができましたが、探偵以外にどこに相談することが可能なのでしょうか。
トラブルの内容や状況によっては、探偵以外のところに相談したほうがスムーズに解決できる場合もあります。
ここでは、マッチングアプリ関連でトラブルになってしまった場合の相談先についてご紹介していきます。
マッチングアプリを通してトラブルに遭った場合、まずはアプリの運営相談窓口に問い合わせてみましょう。
実際に相手に会う前でもマッチングアプリ出知り合った相手から「LINEで卑猥な画像を送られた」「既婚者だった」「宗教を勧誘された」などの問題があれば、運営会社に報告することが大切です。
大手運営元のマッチングアプリであれば、トラブルに遭った相手を通報する機能も付いています。
マッチングアプリで知り合った相手に詐欺被害に遭わされた、暴力を振るわれた、などのトラブルに巻き込まれたら、警察署の被害相談窓口を利用しましょう。
もしまだ被害には遭っていないけれど今後が不安などの場合は、警察相談窓口（＃9110）に電話をして対処法を相談するのもおすすめです。
被害の状況や相談内容によっては、被害届を提出して相手を逮捕してもらうという対応になることもあります。
ただし、警察はより凶悪な犯罪に人員を割かなえればならないため、マッチングアプリのトラブルに全力で対応してくれるかというと必ずしもそうではありません。そのため、もし警察に相談して逮捕してもらいたいということを期待するのであれば、前もって探偵に調査を依頼して被害の証拠や相手が加害者だと特定できる証拠を集めておくのが得策です。
マッチングアプリのトラブルとして多いものの一つにデート商法による被害が挙げられます。デート商法とは悪質商法の手口の一種で、被害者の恋愛感情を悪用して高額商品を購入させたり、セミナーに参加させたりするものです。
女性が無料で利用できるようなマッチングアプリでは、登録時点で詳細な個人情報を入力する必要がないことが多いため、デート商法の被害に遭ったことに気がついても加害者の素性を辿るのが難しいため、それを悪用した犯罪が増えているのです。
もし、デート商法のトラブルに遭ったとわかった場合は、全国にある消費者生活センターに相談してください。
関連サイト：全国の消費生活センター
デート商法では売買契約が発生しているため、相談してクーリング・オフが可能かどうか、契約が不当ではないかなどの専門的なアドバイスをくれます。
クーリング・オフ制度は、契約内容によって適用期間が個別に設定されているので、デート商法の被害に遭ったとわかったらできるだけ早めに相談することが重要です。
マッチングアプリで知り合った相手とトラブルになった場合、法律のプロである弁護士に相談するというのも一つの方法です。
警察は刑事上のトラブルしか対応してくれませんが、弁護士であれば金銭トラブルや男女間のトラブルについても間に入って対処してくれるため、犯罪に繋がらないトラブルでも対応してくれることが期待できます。
暴力を振るわれたり、詐欺被害に遭ったりなど犯罪に至るようなトラブルは警察に相談するべきですし、金銭トラブルや男女間のトラブルなど民事上のトラブルは弁護士に相談するのがいいのですが、いずれの場合も相手が誰なのかはっきりとわかっていなければ対応するのが非常に困難です。
また、被害に遭ったという決定的な証拠がなければ、対応が遅れる可能性が高くなります。
マッチングアプリという特質上、被害に遭ってから「そういえばあの人の本名何だったんだろう」「会社ってどこの会社のどこの部署だっけ」「そういえばLINEだけで電話番号は知らない」ということに気がつく方が多いです。
どれだけの被害に遭っていても、相手がどこの誰なのかわからなければ対処のしようがありません。警察や弁護士も動くに動けないのです。
そんなときに頼りになるのが探偵です。探偵は調査のプロですから、少ない手掛かりからでも犯人の特定をしたり、証拠を掴んだりすることが可能です。
「警察や弁護士に相談しても真剣に取り合ってくれなかった・・・」という場合はまず探偵に相談してみてください。
マッチングアプリで知り合った相手は、普通に知り合う相手よりも知っている情報が少ない分、脅迫を受けたらより一層の恐怖を感じてしまうと思います。
ここでは、元恋人から脅迫されてしまっている場合の対処法について解説していきます。
元恋人、特にそれが男性からの脅迫の場合、命に危険を及ぼすほどの行為にまでエスカレートしてしまうことがあります。
自宅付近で待ち伏せされて暴行されたり連れ去られたりというケースが多いため、問題が本当に解決できるまで、実家や友人宅など元恋人が居場所を知らないかつ誰かしらがすぐ異変に気がつけるような場所から通勤や通学をすることをお勧めします。
それに加え、人通りの少ない道を歩かない、できるだけ一人で行動しないなど注意深い行動が必要です。
ただし、これは付け焼き刃の対処法なので、身の安全に注意しつつ、以下の対処法をできるだけ早く取るようにしてください。
ここまででも何度かお伝えしましたが、マッチングアプリで知り合った相手について、本当の個人情報を把握できているケースは意外に少ないです。マッチングアプリに登録されていた内容と現実が全く違っていたということは珍しくありません。
そのため、問題を解決するためには、できるだけ早く元恋人の身元を特定することが重要です。どこに住んでいて、どこの会社のどの部署に所属しているのか、などの個人情報は調査のプロである探偵に依頼して掴んでもらいましょう。
犯罪と言えるような被害を受けて警察に相談しても、脅迫されたという証拠がなければ警察も裁判所もなかなか動いてもらえないことが多いです。
民事上のトラブルとして解決する場合も弁護士が交渉する際に証拠がなければスムーズに対処ができなくなります。
そのため、元恋人から脅迫されたときのメールやLINEのトーク履歴、SNSでのメッセージのやり取りなどは必ず保存しておくべきですし、もし裸の画像や動画が送られてきた場合も消去せず残しておいてください。
また、元恋人から電話がかかってきた際はスマホの録音アプリを使って音声を記録するようにしましょう。直接会うことはかなり危険ですので辞めたほうがいいですが、もし第三者を交えて直接会う機会があればボイスレコーダで脅迫してきている音声を記録するのがマストです。
なお、脅迫文が送られてきている場合は、元恋人が送ったという証拠が必要になるため、指紋鑑定や筆跡鑑定に対応している探偵に相談してみるのがお勧めです。
参考記事：嫌がらせの手紙でお困りの方へ｜犯人を特定する方法と指紋鑑定の効力
元恋人から「殺してやる」「家に火をつけてやる」「会社にばらしてやる」などと脅迫されれば脅迫罪が成立しますし、脅迫したうえで交際していたときのデート代やプレゼント代の返金を要求してきたり、別れたことに対する慰謝料請求をしたりすれば恐喝罪が成立します。
他にも、「復縁しなければ性行為の動画をネットに流出させる」などと脅して復縁を迫れば強要罪となります。
このような犯罪行為をされている場合には、躊躇せず警察に相談し、刑事告訴を検討するべきです。元恋人が逮捕されればあなたの安全は確保されますし、逮捕されれば元恋人も目が覚めて嫌がらせを辞めてくれる可能性が高くなります。
元恋人から脅迫されている場合、「絶対に逮捕してもらって罪を償ってほしい」という方もいれば、「単純に脅迫やストーカーなどの嫌がらせを辞めてくれればそれでいい」という方もいらっしゃるでしょう。
後者の場合、警察に突き出して物事を大きくするより、元恋人と交渉して嫌がらせを辞めるように説得したほうが話が早いことも多いです。その際、交渉テクニックが必要になりますが、そこを法律の知識を使って交渉してくれる弁護士に依頼してもいいですし、交渉テクニックを自分自身で身に付けて対応していく方法もあります。
交渉テクニックについては【問題解決のための交渉コンサルティング】のサイトもぜひ参考にしてみてください。
マッチングアプリは気軽に理想の異性に出会える可能性のあるアプリで、中には本当に結婚相手を見つけることも可能ですが、運が悪いとトラブルに巻き込まれ、元恋人から脅迫やストーカー行為をされてしまうという被害を受ける可能性もあります。
マッチングアプリでの出会いで脅迫などの被害に遭わないためには、相手を信用できるまで個人情報はあまり渡さないように気を付けたり、性的な画像や動画は絶対に送らない＆撮らせないようにしたり、最低限の注意は払っておくべきです。
そして、もしマッチングアプリで知り合った相手とトラブルになってしまったら、問題を放置せずできるだけ早く専門家に相談するようにしてください。
